中前国際経済研究所(Nakamae International Economic Research)

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「【メガトレンド】家計ファーストの経済学 消費する力が繁栄を左右する」

日本経済新聞夕刊・経済コラム「十字路」の常連筆者として、また、国際的なネットワークをもち、長期的、国際的な視点からの独自の分析で知られる著者が、日本と世界経済の大変動を見通します。

レーガン、サッチャー革命以来、世界の経済は、マネー供給を拡大し続けることによって支えられ、リーマン・ショック後の超金融緩和のもとで、その傾向はさらに強まり、企業収益を優先させることで経済の浮揚を図る「企業ファースト」の政策が一貫してとられてきました。その結果、格差が拡大、ポピュリズムが台頭しています。

また、最近までの世界経済の好調ぶりは、ドルの過剰な供給に伴う資産価格の上昇、中国を筆頭とする新興国経済の工業化、ITによるイノベーションによってもたらされました。しかし、この好調なサイクルは限界に行き着くと著者は見ます。

金融正常化によりマネー依存時代が終わり、中国の工業化の終わり、経済サービス化の広がりにより、主要国の貿易依存度は低下、グローバル化時代が終焉し、経済のローカル化が進む、巨大IT企業がリードする時代も終幕を迎えると展望します。

この過程で世界の株高、ITバブル、中国など新興国バブルの「トリプル・バブル」が崩壊、リーマン危機を上回るほどの金融危機が生じるだろう、バブル崩壊は2018年後半から兆候が現れ、いつ大規模な崩壊が起こっても不思議ではない、と著者は見ます。そして、その後の経済の立て直しには、従来とはまったく異なる政策の考え方が必要だと著者は主張します。それが「家計ファースト」、人々の消費力を高める政策への転換です。なぜなら、経済サービス化のもとでは、一国の経済を左右するのは消費する力になる。消費力の高い国で企業活動は盛んになり、投資が活発化し、人々の所得も向上する時代になるからです。

本書は、綿密な経済データの分析を通して世界と日本の経済の大きな変化をいち早くとらえ、消費を活性化するための「家計ファースト」の政策を提示し、政策転換に成功すれば、日本は新たな成長へのチャンスを迎えると見通す、話題満載の経済書です。

2019年1月発刊 日本経済新聞社 2,376円

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「三つの未来 −衰退か再生か、日本のシナリオ」

政治・経済から社会、文化、価値観に至る幅広い視点から、シナリオプランニングの手法を基に描き出した日本の未来図。 

シナリオプランニングの手法を紹介すると共に、シナリオの基礎となった、120人を超える日米欧の有識者の「日本問題とは何か」に対する見解をインタビューノートとして収録。

1998年8月発刊 日本経済新聞社 1,600円

 

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目覚めよ!日本 WAKE UP! JAPAN
―ニューエコノミーへの変革―

英「インデペンデント」紙 ヘイミシュ・マクレイ氏との共著
大企業からスモールビジネスへ。デフレは100年続く。製造業、金融業、流通業の時代は終わった。銀行の全面国有化、大企業の徹底整理、大失業の試練を経て初めて日本経済が進化する。
−市場革命を成し遂げたイギリスを鏡に、日本の真の改革を大胆に提言。

1999年7月発刊 日本経済新聞社 1,600円

 

 



 

2019.10.22 Tuesday